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日本国内4大オフィス家具メーカーを徹底比較する

オフィス家具・インテリア 2020-03-19
日本国内4大オフィス家具メーカーを徹底比較する

PICK UP

この記事のポイント

  • 国内4大オフィス家具メーカーを徹底比較
  • 全体的に「働き方」をまとめて売る会社に変革している

日本国内4大オフィス家具メーカーを徹底比較する

「オフィス家具」日々のお仕事でよく利用はしているのですが、実はメーカーまで詳しく知っている人はほとんどいません。
今回の記事では、オフィス移転やオフィスの開設に欠かせない、「オフィス家具」について考察していきたいと思います。
どのようなオフィス家具を選ぶかで、できるオフィスの印象も変わってきます。
オフィスで解決したい目的に応じて、オフィス家具を選ぶ一助になればと思います。

国内オフィス家具4大メーカーの特徴

オフィス家具のメーカーは世界中に沢山存在しています。
メーカーごとにデザインや機能に特徴があり、どのメーカーを選ぼうか本当に迷ってしまうほどです。
日本にもオフィス家具のメーカーは複数ありますが、主に下記の4つのメーカーが知名度が高く、国内のオフィスに積極的に納入をしています。

・オカムラ
・コクヨ
・イトーキ
・内田洋行

どのメーカーも、チェアやデスクなど総合的にオフィス家具を取り扱っており、1社でオフィス内の什器を全て揃えることが出来るほどのラインナップです。
もちろんデザインや機能にもそれぞれ工夫が凝らされているんですよ。

それでは、それぞれの特徴を見ていきましょう。

1.オカムラ:チェアの評価は世界的。高級感と上質感は他の追随を許さない。

まずはじめに紹介するのはオカムラ(オカムラ製作所)です。本社は横浜市にあります。
「人を想い、場を創る」というスローガンを持たれている会社です。オカムラという名前は横浜市磯子区岡村町にかつて本社があったことからきています。
アメリカ軍に金属のオフィス家具を納入したことから事業が広がっていきました。かつてはキッチンも生産していましたが、その事業は現在撤退しています。
オフィス家具・商環境の店舗用什器ではコクヨとイトーキを抑え、国内シェアトップです。また、オフィス家具での世界全体のシェアも非常に高いです。

伝統的にデザイン性が高い製品をつくっています。
コンテッサやバロンチェアなど、海外のメーカーのチェアに対抗した機能性の高いチェアを作っていることが特徴です。
コンテッサは、イタリアのジウジアーロさんがデザインを手がけた、機能をこだわりつくした長年愛されているチェアです。
価格も非常に高いですが、一日の大半の時間をそこに座り、生産性や身体の快適さを維持するものへの投資としては決して高くない投資なのかもしれません。
バロンは、コンテッサの弟分で、こちらも高機能なヘッドレストを備え、座り心地の良い高機能なオフィスチェアとして有名です。

参照

2.コクヨ:Campusノートから空間提案まで。働き方の提案に強み

コクヨはみなさんおなじみの「Campusノート」に代表される、紙帳簿・文房具事業からスタートしました。1960年代に、書類のキャビネットを製作したことを機に、デスクやチェアなどの家具製作にも力を入れるようになりました。
子供の身体の成長に合わせて机の高さを調節できる「くるくるメカ」の大ヒットが記憶に残っている方もいるのではないでしょうか。
そこからニューオフィスブームに乗り、コクヨはオフィス家具を手掛けることにより売り上げを伸ばします。

現在は、コクヨでは、それまでの紙製品、家具という従来の二本柱に「情報」を加え、新しいコクヨのイメージを「オフィス空間創造型企業」として打ち出しています。「モノ」だけではなくオフィス空間などの「コト」の提案も積極的に行なっています。
早くから取り組んでいる事業なので、コクヨは伝統的に「空間提案」が得意な会社です。
Web上でも、「ココロはずむオフィス」として、新しい働き方や生き方の多様性をキャッチアップした情報発信をされています。

参照

3.イトーキ:ABWにのっとって、働き方の未来を提案する

イトーキは、創業者の伊藤喜十郎が1890年(明治23年)に大阪の高麗橋で操業した会社です。
弊社大阪オフィスのすぐ近くに現在も拠点を持っています。「伊藤喜」を「イトーキ」と読み替えたのですね。
イトーキも、コクヨと同じように大阪でスタートし、ホッチキスなどの文房具の販売から、会社事務に必要な自社製の文房具や事務機器、オフィス家具に至るまで、オフィスにまつわるもの全般を製作、取り扱うようになった会社です。


アメリカのオフィス家具の有名ブランドである、「ハーマンミラー」や「ノール」などの会社と業務提携も行っています。病院や図書館など、公共施設の納入実績も多い会社です。
昨今のワークスタイルの変化に対応して「オフィスの空間提案」も積極的におこなっていることが特徴で、
ABW(Activity Based Working)のビジネス展開を本格的に行なっています。
そのような情報の発信や啓蒙活動も精力的に行なっていて、環境作り・空間作り・オフィス作りを通した会社のブランディングの提案に厚みがあり、他のオフィス家具会社よりも特筆できる強みである、ということができます。

参照

4.内田洋行:効率化などのソリューション販売に強み

内田洋行は、上記3社とは少しアプローチの違うオフィス家具会社になります。
元々、カシオやセイコーの代理店として計算機などの販売をしていた情報機器商社としての側面を持ちます。また、学校家具納入に強みがあったので、効率化や知的生産性UPのノウハウがあり、そのソリューションを今でも強みとして持っています。
テレビ会議やオンライン会議の仕組みなどは早くから開発してきました。

学校を長年手掛けてきたノウハウがあるため、現代の働き方改革に要請される心理的なアプローチでのオフィスデザインではなく、少しアカデミックな視点での集中力や知的生産性の発揮というアプローチに特徴があります。

参照

まとめ:全体的に「働き方」をまとめて売る会社に変革。家具そのものはどう見ていく?

昨今、どのオフィス家具メーカーもそうですが、オフィス家具メーカーの業態として「ただ規格が均一のオフィス家具をざっくりと納入する」というビジネスモデルから、「経営や生産性・効率性の課題からそれにふさわしいオフィス空間を合わせて提案、それに合う家具を販売する」ビジネスモデルに転換を果たしています。

逆に言えば、全体像の提案がメインで、「家具そのもの」の比較がしにくいビジネスモデルである、ともいえます。
配置や部屋割り、内装などマクロなものももちろん大切ですが、個々のデスクの高さや質感、チェアの座り心地などミクロなものも同じように働き方を変えるには大切です。
働き方を変革させながら、「家具そのもの」の選定もしたい場合、どのようにすればよいのでしょうか?

ショールームにプロにアテンドしてもらうメリット

家具そのものを比較するには、各メーカーのショールームに行くのが一番です。
ただし、単独で行くと業者の売り込みにあってしまい、選定基準がブレブレになってしまうリスクがあります。
ひとつの考え方として、オフィス家具メーカー・家具を選定するときには、オフィス移転専門業者と一緒に見に行くのをおすすめします。
メーカーに対してフェアな視点でメリット・デメリットを提示しながら選定ができるため、御社の課題にフィットしやすいやり方です。オフィス移転プロジェクトも一括でメーカーに発注するのではなく、オフィス移転プロジェクトはオフィス移転プロジェクト専門業者を使うメリットがここにあります。

ミライズワークスでも、上記4メーカーのオフィス家具をお取り扱いしています。働き方改革や生産性向上のセカンドオピニオンとして、プロから見るメーカーオフィス家具の比較など、御用命がございましたらどんなことでもお問い合わせください。

オフィスのことならプロにおまかせ!なんでもご相談ください!

ミライズワークスでは、上記以外のオフィスファシリティに関するノウハウを多数掲載しています。

働き方改革や生産性向上のために、快適な空間へとつながる最適なプランをご提案します。

東京・大阪のオフィス移転、ご開設などオフィスづくりに関することは、ミライズワークスへご相談ください。